バリアフリーなみんなの劇場「THEATRE for ALL」
2021年2月にオープンしたオンライン劇場THEATRE for ALLは、全ての人に劇場を開き、アクセスしてもらうことを目指している。視覚障害や聴覚障害だけでなく、なんとなくアートに対してハードルを感じている人に対して、アートへの心の壁をなくすことも目的とする。鑑賞体験をより豊かにするため、配信されている作品をアーティストや研究者などが解説する動画「2つのQ」などを用意する。
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暗号通貨を使って南アフリカのリサイクルを加速する 「Regenize」
Regenizeは、人々が金銭の負担なく、むしろ少し報酬を得られるようなリサイクルシステムを構築した。住民がペットボトルやガラス製のものなどを洗ってから、専用の袋に入れて家の前に出すと、スマートフォンに暗号通貨Remaliが送られてくる。この通貨は携帯の支払いやショップで使えるクーポンとなる。回収者もアプリ上で適切な報酬をもらうことができ、同時に、ごみの量や流れが可視化されるという仕組みだ。
難民女性の「生理の貧困」を解決する。ナプキン洗浄キット「Looop Can」
難民女性の多くが抱える生理の問題を解決するため、香港出身でロンドン在住のデザイナーKaraさんが開発したのは、女性たちが簡単に生理用品を洗濯できるキット「Looop Can」だ。オレンジ色の缶の中には、竹素材のナプキン、重曹、洗剤が入っており、これらと500ミリリットルの水があれば、女性たちは簡単にナプキンを洗うことができる。およそ5年間、洗濯を繰り返しながら使い続けることができるという。
ゲーム感覚で手話を学べるWebサービス「Fingerspelling」
楽しみながら手話が学べるウェブサービス「Fingerspelling」。同サイトを開くと、まず右利きか左利きか尋ねられ、画面に英単語と共に、その単語を表現するためには指をどのように配置すればよいかが3Dモデルで表示される。その形を真似して実際に指を動かすと、ウェブカメラが利用者の動きを感知し、精度が数字で表される。利用方法が非常に簡単で、子どもから高齢者までゲーム感覚で手話を学ぶことができる。
障がい者のQOLを考える、網膜に直接光を投影するアイウェア「RETISSA」
株式会社QDレーザの開発したRETISSAは、網膜をスクリーンとしたレーザープロジェクターで、瞳孔に細い3色のレーザー光を高速で送ることによって、網膜にカラーの画像を投影でき、ロービジョン者（弱視者）であっても比較的はっきりと見ることができる。2019年12月にはより小型化、軽量化され、現在は全国40か所の眼鏡店に加え、Rakutenや家電量販店の通販サイトなどで販売しており、個人向けの体験レンタルサービスも行っている。
古い家具を動植や植物の住処にかえる、IKEAのアップサイクル説明書
イケア・カナダは製品をできるだけ捨てず長く使ってもらうため、人々が使い終わった同社製品を別の用途に再利用するための方法を紹介した説明書「Repurposeful Instructions」を公開した。皿立てを本立てとして再利用するアイデアや、引き出しの前板を靴置きに作り替える方法のほか、サラダボウルで鳥の巣箱を作ったり、キャビネットを蜂の巣箱にしたりと、生き物の住処にする方法も紹介されている。
Googleが取り入れる「脳の多様性」。自閉症の人のための採用プログラム
Googleは、脳や神経機能の違いを個性と捉える「ニューロ・ダイバーシティ」の実現に向けて「Google Cloud自閉症キャリアプログラム」の開始を発表した。自閉症の人々の持つ才能やスキルを生かせるポジションと採用プロセスを用意し、多様性の実現と企業のさらなる発展を目指す狙いだ。採用試験では面接時間の延長、事前質問の提供、口頭ではなく書面による面接の実施など、特性に応じた対応を用意する。
大気汚染から身を守るバス停
香港で生まれた高性能な屋外空気清浄システム「City Air Purification System（CAPS）2.0」は、バス停の形をしていて、街中に建てられている。周辺の空気を吸い上げ、天井のフィルターを通してPM2.5などの汚染物質を削減、ウイルスも殺菌するしくみ。大気汚染物質への露出を半分まで緩和し、PM0.1大の空中アレルゲン（抗原）を99.95%除去するという。
「深夜枠」に限定された肥満防止のためのジャンクフードのCM
イギリスはテレビとオンラインで、ジャンクフード（脂肪、砂糖、塩分を多く含む飲食物）のCMが表示される時間に、制限を設ける政策を定めた。チョコレートやアイス、ハンバーガー、シリアル、人工甘味料の入ったジュースなどの宣伝は、夜9時から朝5時半の「深夜枠」での表示となり、午後6時ごろなど、子供と大人が家で一緒にテレビを見るゴールデンタイムには放送されなくなるという。
アイスランドの「1日7時間労働」実験で生産性向上
アイスランドでは2015年から2019年にかけて、給与を下げることなく労働時間を通常の週40時間から週35～36時間に短縮する大規模な社会実験が2回行われた。結果、実験を実施した職場の大部分で労働生産性とサービス提供の質は時間短縮前と変わらないか、むしろ改善されたという。この実験を踏まえ、現在ではアイスランドの労働者の86％が同じ給与で時短勤務になったか、今後その権利を得る予定だという。
