ごみゼロで旅をするエコツアー「Zero Waste Adventure」
米国のエコツアー会社「ナチュラル・ハビタット・アドベンチャー」が、世界初の「ゼロウェイストツアー」を実施すると発表した。出発地点はイエローストーン国立公園だ。ツアーの申し込みや旅程の送付はすべて電子データで行われ、旅行中は再利用できる水筒やマグ、スプーンやフォークなどが提供される。これらの工夫によって、ごみを「99%、もしくはそれ以上」削減することを目指すという。
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アートをもっと身近に。泊まれる美術館「BnA Alter Museum」
宿泊型ミュージアム「BnA Alter Museum」が京都にオープンした。宿泊客は作品と寝食を共にし、パブリックスペースの活用などでアーティスト、旅人、地域のアートファンといった人と人が交流する仕掛けが用意されている。この交流により新たなアートの魅力をつくりだしていくことに加え、さらに宿泊費の一部はアーティストに還元されるなど、アーティストの育成にも力を入れる。
バイオマス発電でCO2を集めてビールを造る「BCCS Project」
イギリス最大のバイオマス発電所を所有するドラックス社が、発電所から排出されるCO2をビール業界に提供していくために、炭素回収と貯蔵に取り組むパイロットプロジェクトをはじめる。今回の取り組みは、排出されたCO2をさらに有効活用できるため、ドラックス社は、同発電所で発電された再生可能エネルギーを「カーボンマイナス」にすることができると意気込む。
清潔な水の大切さを考える、スワロフスキーのドキュメンタリー「Waterschool」
水の大切さについて考え、行動する人を増やそうと、クリスタル製のアクセサリーブランド「スワロフスキー」が2000年にスタートしたのが「ウォータースクールプログラム」。チロリアンアルプスでの水力発電のおかげで事業を発展させてきたからことがウォータースクールをはじめるきっかけとなっている。世界の6つの主要河川近くに住む少女たちを対象にしており、本プログラムはNetflixから視聴できる。
勉強ではなく「幸福」を教えるインドの学校「Riverbend School」
国内の一流大学に合格するには、テストで98%以上をキープしなければならないというインド学校教育のもたらすストレスが問題だ。そんななか、「幸福」について教える学校がインドで新たに開校する。“偉大な功績と素晴らしい人生は、従来の教育ではあまり教えられていない「感情的知性」と「個人的幸福」が基礎” との考え方から、アカデミックな学習よりも、自分が何を学びたいのかを決め、実践を通して学ぶという生徒の自主性や幸福度を高めることを第一に優先する。
踊る、という主張。アメリカの銃規制キャンペーン動画「Enough!」
絶えないアメリカの銃乱射事件。平均で毎日47人の子供が銃で撃たれており、10代以下の若者の死因のうち、第2位が銃によるものだという。2018年11月のアメリカ中間選挙では銃規制に関する議論を呼び、銃規制を訴える団体Everytown for Gun Safetyが制作した動画広告「Enough!」が注目を集めた。この特徴は、実際の銃に関する描写はなく、生徒がどう生きたいのかを表すようなダンスがメインパートとなっている点だ。
自己浄化システムを搭載したマイボトル「LARQボトル」
マイボトルを持ち歩く人が増えている中で、洗う手間はどうしても避けられない。そんな問題を解決するのが自己浄化システム搭載のマイボトル「LARQボトル」だ。この自己浄化機能とは、キャップをタップして、60秒待つだけで生物汚染物質の99.9999％を除去できるという「UV-C LED技術」を搭載したシステムだ。このキャップはUSB経由の一回の充電で、最大2ヶ月間水を完全に浄化することができる。
100%海洋プラスチックからヘアケアパッケージを作る「KEVIN.MURPHY」
ヘアケアブランドのケビンマーフィー(KEVIN.MURPHY)が、製品パッケージを100%リサイクルされた海洋プラスチックゴミから作ると発表した。しかし経済面で困難があった。海洋プラスチックを調達する行動自体がまだ新しく、複雑なサプライチェーンを必要とするためだ。少し高い値段を払ってでも海洋プラスチックを再利用したパッケージの商品を買うようになるとの確信から、商品を7%値上げした。SEOは「私たちも犠牲を払う必要がある」とSNS等でPRしている。
添加物なしのパンで地域を潤すキャンペーン「Real Bread」
イギリスで、加工助剤や人工添加物を使っていないパン「リアルブレッド」を広めようというキャンペーンが行われた。キャンペーンでは、リアルブレッドを自分でつくってみること、もしくはリアルブレッドをつくる地元の個人経営のパン屋からパンを買うことをよびかけている。「地元」の「個人経営」のパン屋と限定した理由は、地域経済の活性化につなげることや、地域コミュニティの中心としてのパン屋を活性化させること、地産地消による環境への配慮だ。
公衆電話ボックスを活用したパブリックスペース「ORANGE PHONE BOOTHS」
携帯電話の普及により、あまり見かけなった公衆電話ボックス。それでもなお、緊急連絡用にある程度設置されているが、場所によってはごみ捨て場になったりしている。この電話ボックスをちょっとした憩いの場として新たなパブリックスペースに生まれ変わらせようとする試みが、上海の豫園ストリートで行われた。大きな特徴は歩道に面した扉をなくしてオープンな場所へと変貌させ、フリーWiFi、携帯充電器、座るスペース、新聞ラックなどを設置したことだ。
