ヴィーガンも食べられる「豆」の代替卵「JUST」
植物性製品を作る米サンフランシスコのスタートアップ企業「JUST」は、緑豆(リョクトウ)という豆を原料としたヴィーガン卵をオンライン上で発売すると発表した。遺伝子組み換えフリーの原料である緑豆が使われていて、通常の鶏卵と同じだけのタンパク質を含んでいるが、コレステロール含有がゼロであるという画期的な代替製品である。商品は卵の形になっているわけではなく、おしゃれなパッケージの中に液体状で入っているのが特徴的だ。
Description.
植物性製品を作る米サンフランシスコのスタートアップ企業「JUST」は、緑豆(リョクトウ)という豆を原料としたヴィーガン卵をオンライン上で発売すると発表した。遺伝子組み換えフリーの原料である緑豆が使われていて、通常の鶏卵と同じだけのタンパク質を含んでいるが、コレステロール含有がゼロであるという画期的な代替製品である。商品は卵の形になっているわけではなく、おしゃれなパッケージの中に液体状で入っているのが特徴的だ。
NTTドコモがムスリムやベジタリアンの食事問題を解決するアプリ「商品棚画像認識エンジン」を開発した。商品棚をスマートフォンなどで撮影するだけで、対象の商品が口にできるものかどうかを判別できる「食品判定システム」であり、まず商品棚を撮影する。そして、撮影された商品の中で、ムスリムやベジタリアンでも口にできる食品が色付きで表示されるので、その商品を確認して購入するというシンプルな流れだ。
アメリカのスタートアップ企業「GOOD CATCH社」が魚の味がする植物由来の素材のみでヴィーガンでも食べられる、魚の代替品の開発を進めている。目玉商品である「フィッシュフリーツナ」は魚未使用だが、味も見た目も色も本物のツナとは大差がない。魚を使っていない同商品には海藻から抽出したDHAが入っていて、複数の豆など植物由来のタンパク質がふんだんに含有されている。ツナに関しては、3種類の製品が販売されている。
2030年までに3Dプリントを用いてドバイの人手不足や建設業における人権侵害などの問題を解決し、世界の3Dプリントのハブに成長させる“Dubai 3D Printing Strategy(ドバイ3Dプリント戦略)”が政府主導で立ち上がった。人手不足に悩むドバイの建設業界の救済策であり、3Dプリンターを活用して70% 建設業の人手不足を補い、90%のコスト削減、80%の時間短縮という壮大なビジョンを描いている。
アムステルダムのスタートアップ・Circular IQはサーキュラリティを可視化し、企業の具体的なアクションを支援しようと取り組んでいる。「Product Passport(製品パスポート)」と呼ばれる、製品ひとつひとつにアイデンティティを付与し、サーキュラーエコノミーへの移行を支援するオンラインソフトウェアを開発した。現状把握をし、改善の優先順位を付けるという、サーキュラー化の最初の一歩を支援する。
2014年に設立されたソーシャルスタートアップ、Waste4Changeが「Consult(コンサルティング)」「Campaign(キャンペーン)」「Collect(回収)」「Create(創造)」という4つの「C」にかかわる事業を展開している。責任ある廃棄物管理の推進に向けた企業向けのコンサルティングや、企業・住民・学校向けのトレーニング、分別用のゴミ箱を設置するなどユニークな新規事業を続々と仕掛けている。
シリコンバレーのスタートアップ企業・Matrix Industriesが世界初となる体温で発電するスマートウォッチ「MATRIX Power Watch」を開発した。このスマートウォッチは腕に装着しておくだけで人間の体温を利用して発電でき、充電する必要がない。クラウドファンディングのIndiegogoで予約注文を受け付け、調達目標金額を達成した。
米Adobe社が提供しているPhotoshop(フォトショップ)が、米サンディエゴで開催したAdobe MAX 2016の中で、全く新しい「音声版のフォトショップ」を発表した。「Voco」と名付けられたこのプロジェクトは、録音したスピーチ音声をそのまま音声認識技術を用いてテキスト化するだけではなく、そのテキストの単語の順番を入れ替えたり、新たに付け加えたりして自由に編集し、スピーチを作り上げることができるようだ。
2014年1月にイギリスで生まれたヴィーガンサポートコミュニティサイト「Veganuary」への登録者が急速に増えている。「Vegan」と「January」を掛け合わせているVeganuaryは1月から1か月間だけ、おためしでヴィーガンになることを呼びかけている。サイトの登録者の半分は英米人が占めているが、190カ国もの国からのユーザーがいる。登録者には定期的にメールが届き、ヴィーガンの実践方法を教えてくれる。
ロンドン発祥のWinnow(ウィノー)というスタートアップ企業が飲食店向けのB2B型食料廃棄モニタリングソリューション「Winnow Solutions(ウィノー・ソリューションズ)」を開発した。2013年から現在まで、30億円以上のコストが削減され、現在39,000tの二酸化炭素排出の削減に成功。飲食店側が食品を捨てる際、タブレットで食料の種類や廃棄の理由を選択するとゴミ箱が廃棄する食材の重量を計測してくれる。