ニューヨーク州立大学は、都市に緑を増やすことで大気汚染の減少、雨水の浄化、CO2削減、暖房費と冷房費の半減などにより年間約557億円の利益が推定されるとの研究成果を報告した。駐車場などに植樹するだけでも居住者に与える利益を倍増させることができると主張する。この研究結果により都会に作られた緑のオアシスが「高い経費」ではなく「経済効果のある有効な投資」という位置づけに変わったことで、官民で今後さらに都市の緑地開発が進むことが期待できる。
リサーチャー, Vienna
イギリスの大学院で戦争学、国際関係学を学ぶ。欧州在住フリーライター。EUの政策・規制、経済、産業、政治、環境リサイクル分野での執筆活動および調査に携わっている。趣味は旅行・油絵・書道・犬の飼育・ワイン(飲酒)。